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定年退職からのディトレード挑戦

〜やり直しの株式投資〜

日曜日:ROEに注目

最近新聞などでよく目にする指標としてROEがある。自己資本利益率(Return on Equity)のことで、・・・・・なんじゃらホイ。

当期純利益自己資本で除した比率で、資産から負債を引いた資本に対する利益の割合ということだ。資本つまり株主のお金をいかに運用できているかを表し、欧米企業は15%から20%、日本企業は東証一部上場企業の平均で9.9%になっている。外国人投資家はこの指標を重視するので、見逃すことの出来ない指標だ。

 

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ROEについて最近の日経新聞の記事を追ってみると次のとおりだ。

平成27年4月17日、「野村證券が発行する、ROE改善の期待できる企業に投資する日本株ファンドが、人気で3週間で発売停止」

平成27年4月17日、「前年度9%のROEを今期17%まで引き上げると社長発表で株価年初来高値」

平成27年4月15日、「日本生命は投資先企業にROE5%を求める、下回る場合は株主総会の議案を精査」

 

古くは、昨年8月26日に株式総合面の解説コーナースクランブルで「8%は魔法の数字」でROEと株価の関係について詳しく説明している。

記事によれば、ROEとPBR(株価純資産倍率=株価/1株あたり純資産)の関係をグラフに示してみると、ROE8%以下の時にはPBRは解散価値と言われる1倍以下になっている。ROEが8%を超えてくるとPBRは急上昇して1倍を超えてくる。

つまりROEが8%を超えると企業の評価が高まり、投資資金が集まるようになり株価が上昇することでPBRが上昇する。8%を以下の時は企業の解散価値でしか評価されないため、PBRが1倍程度の株価にしかならないというわけだ。

なぜROE8%が分岐点になっているのかというと、機関投資家の求める投資に対するリターンが8%だからだという。8%を超えれば期待した収益を獲得してくれて満足する。

 

続けて平成27年4月17日の株式総合面のスクランブルでは、日経平均株価が2万円で膠着状態が続くのは、ROEから見ると株価2万円が対応し、その適正水準に近づいたからだという。

東証一部企業の平均ROEは9.9倍でこれに対応するPBRは1.5倍程度になる。この時の日経平均株価は2万円程度になるというわけだ。

前期3月の決算発表がこれからあるが、主な企業の業績は好調のようだ。ROE上昇が見込まれ日経平均も上昇しているということか。

 

ラジオNIKKEIの株投資番組「ザ・マネー」などでパーソナリティを務める櫻井英明氏が、ROEと株価の関係について最近良く口にしていることがある。

ROEは純利益を自己資本で割り算して求めるが、ROEを高めるには利益を上げることのほか、分母の自己資本を減らすことでも可能だ。業績好調な日本企業の豊富な資金で、自己株式買いをすることでROEはいっそう高められる。
一方の欧米企業は、さんざんそういったことをしてきたので資金に余裕が無い。余裕のある日本企業に海外投資家の資金が集まりやすくなっている。

ROE・・・注目の指標というわけですね。